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女子医学生、研修医等をサポートするための会

子育てとの両立を目指す女性医師支援をテーマにした講習会やシンポジウムが県内でも相次いでいる。

「復帰する上で大切なのは、やはり働く環境。私は偶然、足利赤字病院に勤務したの幸運だった」

県医師会などが昨年二月、宇都宮市内でいたシンポジウム。

大学生や研修医などを前に、長女を出産したりあい利日赤小児科の成相おり織医師は充実した支制度を紹介した。

県医師会勤務医部会が2007年夏に実施た調査で、出産や育などで休職した経験ある県内の女性勤務のうち、復帰後に「仕がきつい」と感じた割合は3割に上る。

フルタイムで働くのは難しいためか、休職は3割が勤務先を変え、非常勤などで元の場に復帰したのは2割近かった。

医療機関だけではないが、国の調査で県内医師数(06年12月末現在)は4,124人で、女性は2割に届かない727人だった。

しかし年代別で見ると、30代の4人に1人、20代は4割を女性が占める。

女性医師が働きやすい環境を整備していかなければ、中核病院の医師不足に拍車を掛けかねない。

このため県は新年度から、子育てでフルタムの勤務が難しい女医師の離職防止など目指す「短時間正規用支援事業」に乗りだす。

勤務自体の負担を軽減し、医療機関には不足する分の代替医師を雇用する人件費の一部を国と県で助成する。

課題は中核病院に限っておらず、実際の需要も未知数だ。

予算規模も限られ、「短期間でも利用してもらい、制度導入のきっかけにしてほしい」(県保健福祉部)としている。

「民間病院は制度として取り入れなくても現状で柔軟に対応している。院内保育所などの環境も同時に整えないと、本当の支援につながらない」。県病院協会の太田照男（おおた　てるお）会長は強調した。

同協会の調査(07年3月)で、院内保育所が整備されているのは、回答した60病院のうち25カ所。設置数も24時間対応も、中核病院が多い公的より民間の方が大きく上回った。

足利日赤で支援制度を利用する島田瑞穂（しまだ　みずほ）医師は「パートの方が時間も有効に使え、収入面だけでは常勤のメリ
ットは低い」と指摘する。

自らの経験から「専門医の資格取得を後押しする態勢など、常勤で残るメリットを提供していくべきです」。

離職防止に必要な処方箋（せん）の一端を示した。

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